「病気ではない」だけが健康ではない ─ ロンジェビティ時代に、クリニックが担える役割

「健康」の定義が、医療制度の外側へ広がっている

保険診療が担ってきた大きな役割は、病気を見つけ、診断し、治療することです。そこでの一つの線引きは、「病気であるか、そうでないか」。しかし、いま社会が求める健康は、それだけでは語れなくなっています。

ウェルビーイング、ヘルススパン、予防、パフォーマンス、セルフケア。表現はさまざまですが、共通しているのは、「病気ではない」をゴールにせず、より良い状態で、自分らしく過ごせる時間を長くしたいという考え方です。病気がないことは最低条件であって、その先の健康をどうつくるかに関心が移りつつあります。

世界で注目される「ロンジェビティ」という潮流

その延長線上にある言葉の一つが、ロンジェビティです。単に寿命を延ばすというより、老化に伴う変化を理解し、測定し、生活や医療への介入を通じて、より良い状態を長く維持しようとする考え方として注目されています。

老化のメカニズムはすべて解明されたわけではありません。それでも、研究の進展によって、代謝、慢性炎症、筋肉量、睡眠、栄養など、加齢と関係する要素について分かってきたことは増えています。状態を測り、仮説を立て、生活を変え、もう一度測る。いわば「老化を管理するPDCA」を実践しようとする人たちも現れています。

一部のバイオハッカーのような極端な実践を、そのまま一般医療に持ち込む必要はありません。ただ、患者さんがこうした情報に触れ、「自分は何を選べばいいのか」と考える機会は今後増えていくはずです。

情報と患者さんの間をつなぐのは、クリニックではないか

新しい検査、サプリメント、点滴、運動法、食事法。選択肢が増えるほど、一般の人が情報の質を見極めるのは難しくなります。そこで必要になるのが、医学的な妥当性と限界を整理し、その人に必要なものと不要なものを一緒に考える橋渡し役です。

日本では、その役割を担える場所の一つがクリニックだと考えます。病気になったら受診する場所から、より良い状態を長く保つためにも相談できる場所へ。自費診療は、その役割を広げるための一つの手段になり得ます。

では、実際の医療現場ではロンジェビティや予防をどう捉えればよいのでしょうか。ここからは、NU CLINICで代謝最適化を掲げる植倉弘智先生の実践を見ていきます。

実践例 ─ 植倉先生が考える「予防」と健康寿命

平均寿命と健康寿命の差は、男性8.49年、女性11.63年

厚生労働省の推計では、2022年の健康寿命は男性72.57年、女性75.45年。平均寿命との差は男性8.49年、女性11.63年とされています。これは、集団全体で見た「日常生活に制限のある期間」の平均を表す指標です。健診後に支援が途切れている期間や、一人ひとりの将来を示す数字ではありませんが、健康で過ごせる期間を延ばす意義を考える手がかりになります。

国は2024年度からの「健康日本21（第三次）」で、健康寿命の延伸を目標に掲げています。健診で状態を把握することに加え、その結果を受けて必要な受診や生活習慣の改善につなげることが重要です。クリニックでも、その後の相談を受け止める体制を考えたいところです。

「異常なし」のあとに残る相談

植倉先生は、専門クリニックに来る患者さんの入口を、こう話します。

植倉 弘智 先生に聞く

「人間ドックで『異常なし』と言われても、慢性的な疲れや寝つきの悪さ、朝のだるさ、集中力の低下といった、説明のつかない不調を抱えている方は少なくありません。項目を増やした血液検査で状態を細かく見て、仮説を立てて生活を組み立て直していくと、ご自身でも変化を実感される方がいます」

こうした相談は、かかりつけのクリニックでも寄せられます。健診で異常を指摘されなかったからといって、症状の原因となる病気がすべて否定されたわけではありません。まず必要な診察を行い、そのうえで生活習慣や将来の健康への不安にも応えることが大切です。

検査で知ったことを、日々の行動につなげる

検査を受けたあとに、何を変えるか

植倉先生は、予防を2つに分けて説明します。

植倉 弘智 先生に聞く

「予防には、検査で状態を確かめる『守りの予防』と、行動を変える『攻めの予防』があります。検査は、自分の状態を知るためのものです。体重計に毎朝乗っても、それだけで体重は減りませんよね。知ったうえで、運動・栄養・休息・メンテナンスをどう変えるか。そこが本体です」

「いちばん多い誤解は、予防と検診を同じものだと思っていることです。検査を受ければ十分、と考えてしまう。インプットだけで終わっている状態です」

保険診療でも、生活習慣病の治療や栄養指導など、行動の変化を支える診療は行われています。自費の予防外来を検討するなら、既存の支援と重なる部分を整理したうえで、相談時間や継続的なフォローをどう補うかを考える必要があります。

最初の一歩は、点滴でもサプリでもない

検査の結果を受けて、まず何から取り組むのか。植倉先生が重視しているのは、日々の生活習慣です。

植倉 弘智 先生に聞く

「最初にやるべきことは生活習慣の見直しです。土台は運動・栄養・休息。優先順位は人によって違い、内臓脂肪が多い方なら有酸素運動が先かもしれません。食事を管理できる方なら食事からです」

運動・栄養・休息の支援は、日々の診療ともつながる領域です。自院で行っている指導を振り返ることが、外来を考える出発点になります。

では、予防外来として何を足せば、保険の診察と違う価値になるのか。

検査は、目的とその後の対応まで考えて選ぶ

無症状の人に、腫瘍マーカーやPET-CTを一律には勧めない

予防外来だからといって、検査項目を増やせばよいわけではありません。植倉先生は、無症状の人に広く行う検査について、慎重に考える必要があると話します。

植倉 弘智 先生に聞く

「無症状の方が腫瘍マーカーやPET-CTを受けると、偽陽性で、かえって不安や追加の検査を増やしてしまうことがあります。目的のはっきりしない検査は、あえてやらないという判断もあります」

血液検査や体組成を、生活習慣の支援に生かす

植倉 弘智 先生に聞く

「予防外来で使うなら、項目を増やした血液検査と、体組成の検査です。内臓脂肪からは炎症性サイトカインが出て、動脈硬化や生活習慣病を進めます。一方で、内臓脂肪は皮下脂肪より落としやすい。運動と食事で内臓脂肪を減らすことが根本です」

「健診の血液検査は、生活習慣病のスクリーニングとしては十分に機能しています。ただ、基準値はあくまで集団の平均です。そのデータを一人ひとりに合わせて読み込み、運動・栄養・サプリメントまで個別に設計して続けていく仕組みは、まだ社会に標準装備されていません」

重要なのは、検査を追加する目的と、結果に応じた対応を先に決めることです。問診や既存の健診結果も踏まえて、医師が必要な検査を選びます。自費で設ける場合は、保険診療との関係、説明にかかる時間、費用まで含めて整理します。

データを見たあとに、何を提供するのか。

生活習慣を土台に、点滴の役割を考える

基本は、運動・栄養・休息

予防外来のメニューとして点滴を思い浮かべる方もいるでしょう。植倉先生も点滴を提供していますが、その前提にあるのは生活習慣の見直しです。

植倉 弘智 先生に聞く

「点滴は、運動・栄養・休息を整える手段の中で、唯一の医療行為です。ただ、誰にとっても必須というわけではありません。必須なのは運動・栄養・休息のほう。点滴は、その土台のうえで、一人ひとりに合わせて組み込む選択肢の一つだと考えています」

植倉先生は、受けた直後の体感だけでなく、長期的な健康管理の中で点滴を考えていると話します。ただし、健康な人への継続的な点滴が、10年後・20年後の健康状態や寿命を改善すると断定できる根拠は、現時点では十分ではありません。

補う目的と成分の特性に合わせて、方法を選ぶ

植倉先生は、何を目的に、どの成分を補うのかに合わせて、経口で摂るか、点滴などで経静脈的に投与するかを判断しています。その際には、成分の特性に加え、患者さんの消化機能の状態や吸収率、胃酸による影響、目標とする血中濃度なども考慮します。

「水溶性ビタミンだから点滴」「それ以外はサプリメント」と一律に分けるわけではありません。点滴で用いる成分も、水溶性ビタミンに限りません。補給の必要性や量、投与方法は、医師が個別に判断します。

こうした補給を考えるうえでも、日々の食事が基本になります。患者さんの状態や生活習慣を確認し、食事やサプリメント、点滴をそれぞれの役割に応じて組み合わせていく、という考え方です。

植倉 弘智 先生に聞く

「点滴だけで足りることはありません。食事とサプリメントが必要です。点滴はカロリーを入れるわけではないので、日々の食事は絶対に必要です」

この記事でお伝えしたいのは、点滴のメニューを先に決めるのではなく、患者さんの状態と生活習慣から考えるという順番です。運動・栄養・休息への支援を基本に、追加の検査や治療が必要かを判断します。

エビデンスの限界は、正直に言う

点滴の有効性については、言えることと言えないことを分けておく必要があります。

健康な人に対する高濃度ビタミンC点滴の長期的な有効性には、十分な根拠がそろっていません。一方、高濃度ビタミンC点滴では、G6PD欠損症に伴う溶血や、腎障害などのリスクが報告されています。特定の投与量だけを安全性の境界とせず、使用する製剤や量に応じて、既往歴・腎機能・必要な検査と、緊急時の対応を確認する必要があります。

説明では、期待できることだけでなく、効果の不確実性、リスク、費用も伝えます。患者さんの希望を確認したうえで、医師が適否を判断することが前提です。

では、保険クリニックは、どこから始めればよいのか。

既存の設備を生かし、相談体制から整える

相談・検査・処置のために、何が必要か

植倉 弘智 先生に聞く

「特別な機器をそろえる必要はありません。結果をきちんと説明できる時間と、点滴が必要な方にそれを受けていただける場所があれば始められます」

採血や点滴を行う処置室があれば、既存の設備を活用できる可能性があります。ただし、相談時間の確保、検査結果の評価、薬剤管理、副作用への対応など、運営面の準備も必要です。体組成検査を行う場合は、体組成計の有無も確認します。

必要性に応じて検討するメニュー

※ 各メニューの適否・内容・間隔は、患者さんの状態に合わせて医師が判断します。表は段階の例であり、すべてを揃える必要はありません。

表は、相談・検査・生活習慣の支援から検討するための一例です。体組成計など、手元にない設備には追加費用がかかります。また、段階を追ってすべてのメニューを導入する必要はありません。患者さんに必要な支援と、自院が提供できる範囲を照らし合わせて選びます。

専門クリニックと、診療をつなぐ

意外だったのは、専門クリニックの側が、保険診療とのつながりを求めていることでした。

植倉 弘智 先生に聞く

「血液検査で甲状腺の異常が疑われるような方を、専門の医療機関にきちんと紹介できる体制がほしい。保険診療とのつながりは、私たちの側からも求めています」

検査で病気が疑われた場合に、必要な診療科へ紹介し、治療後も情報を共有する。自院で対応できる範囲を見極めて連携先を確保することは、予防外来を支える重要な準備です。

公開前に確認したい、説明と広告表現

自費の検査や治療を案内する際は、実際に提供する内容と、期待できる効果の範囲を正確に伝える必要があります。ウェブサイト等への掲載前に、次の点を確認します。

サプリメントについては、成分名と商品名の扱いが分かれます。記事やサイトで製品を紹介する場合は、医薬品に該当する成分を含んでいないか、機能性表示の範囲を超えていないかを確認してください。

自費診療でも大切にしたい、安全と患者さんの安心

私が美容クリニックの現場でいちばん大事にしてきたのは、施術は安全で安楽でなければならない、ということです。自費診療だからと無理な治療をしてはいけない。患者さんが安全に帰ることが、医療としていちばん大事です。

予防外来は、この原則がそのまま当てはまる領域だと思っています。「病気ではないけれど相談したい」人が相手だからこそ、検査を増やしすぎない、点滴を最初に置かない、言い切らない。植倉先生の話を聞いて、専門クリニックが積み上げてきた順番は、保険クリニックにこそ合うのではないかと感じました。

現場で始められることもあります。健診の結果説明のあとに、「この先の健康のことで、気になっていることはありますか」と声をかける。患者さんが話しやすい機会をつくることで、必要な相談や支援が見えてきます。

まずは、健診のあとの一言から確かめる

予防・ロンジェビティ外来を考える最初の一歩は、検査項目やメニューを増やすことよりも、患者さんの相談を把握することです。今の診療で対応できること、追加の時間や専門職との連携が必要なことを分け、自院に合う形を考えていきます。

「うちの患者さんに、どのくらいニーズがあるのか」「スタッフが案内できるか」「続けられる形か」。小さく確かめてから、段階を進める。私たちが提供している「お試し美容外来」は、美容に限らず、こうした自費メニューを自院に合う形で試すための始め方です。

よくある質問

始める前のチェックリスト

出典

• 厚生労働省 健康寿命の推計（2022年 男性72.57年・女性75.45年）／簡易生命表（2022年 平均寿命 男性81.05年・女性87.09年）
• 厚生労働省「健康日本21（第三次）」（2024年度〜）
• 厚生労働省 医療広告ガイドライン（広告可能事項の限定解除要件、未承認医薬品等の記載事項）
• 医薬品医療機器等法 第68条（承認前の医薬品等の広告の禁止）
• 高濃度ビタミンC点滴とG6PD欠損症の症例報告（PubMed 32561141／29317868 ほか）
• NMN のヒト臨床試験に関するレビュー（2024年、PMC11473484）
• NU CLINIC 公式サイト（完全紹介制・代謝最適化を軸とした予防医療）
• 取材：植倉 弘智 先生（2026年8月19日・9月2日の取材記録より）